食の安全と食育

健康によいオーガニック食品

健康によいそばについて

 1）良質のたんぱく質を多く含むそば粉は、栄養価が優れています。生命の維持・成長に欠かせない必須アミノ酸の、トリプトファン、リジン、メチオニンなどがバランスよく含まれています。そば粉のタンパク質は40％が水溶性なので、ゆでるとゆで汁の中に相当量のタンパク質が溶け出るので、そば湯を飲む習慣があるのでしょう。
2）そば粉には、ビタミンＢ１やＢ２も多く、コリンやナイアシンなどのビタミンも含まれています。ビタミンＢ１は、脚気を防ぐことで知られているように、エネルギーを作り出す糖質の代謝に必要なもので、精神安定などの効用もあります。
ビタミンＢ２は、脂質の代謝をよくし、動脈硬化などの予防にも。肝臓を保護・強化し脂肪肝や肝硬変予防にも効くコリンや皮膚炎・胃炎・胃潰瘍を防ぐナイアシン、疲労回復に良いパントテン酸のビタミン系も含まれています。
3）食物繊維も多く含まれているので、便秘解消にも効果があリます。 
4）そばが高血圧に良いのはよく知られていますが、これは、ルチンが毛細血管を強くし血圧降下の働きをするからと言われています。「おろしそば」が健康に良いと言われるのは、大根おろしに多く含まれるビタミンＣがとそばのルチンにより血管強化作用が向上するからです 
5）そばのポリフェノール類には、ルチンのフラボノイド類、プロアントシニアジン類、コーヒー酸誘導体などが含まれており、動脈硬化防止、高血圧予防、コレステロールや中性脂肪を下げるなどの作用があります。
ポリフェノールは、癌や糖尿病、動脈硬化などの生活習慣病の引き金となる活性化酵素を除去する作用があることが確認されています。
「そば打ち」や「そばの栄養価」「そばの色々な話題」についてはこちらから

食の環境問題

現代の地球と人間社会は大きな変動期にあり、地球上の生物もその影響を受けています。 地球は、資源の再生産能力と環境の汚染浄化能力の二つの点で有限であり、現代の問題は人間活動がこの限界を超えてしまったために起きていると言われています。

◇人口爆発による資源・生物乱獲 　　世界の人口は、1950年に約25億人だったのが、2000年60億人を超えるほどに増加、それと共に、世界のGDPの総計は5.5倍に拡大しました。更に、2050年の世界人口は、90億人を超えると推測されています。 この急激な拡大は、地球の有限性の問題を発生させました。炭素系資源の大量消費（世界の石油はあと40年で枯渇すると言われている）による二酸化炭素濃度の増加は、温暖化現象など地球規模での変動起因になっています。

◇大量の汚染物質の排出による地球環境の破壊 　　資源の浪費とともに、大量の汚染物質を環境中に排出しており、現在・将来にわたり健全な人間社会の存続を脅かしています。2000年時点での化学物質は約28百万種類が登録されており、この増加傾向は特にここ10年間で顕著になっています。化学物質による環境問題は、産業公害が問題となった頃は地域特性や特定条件が顕在していましたが、今起きている問題は、日常生活や通常の事業活動に起因し、不特定多数の者が原因者であり、反面、原因者が同時にその影響を受ける者になっているという二重構造性、また、発生原因の科学的解明に長期的時間を要するという問題も増加しています。現在流通している化学物質の中には未だ安全性の評価が行われず、人体や環境への影響の大きさが分かっていないものが多く残されています。

農薬使用食品の身体への影響

植物によるアレルギーの増加、輸入農産物の残留農薬や食品添加物などの問題をきっかけとして、消費者の食の安全に対する知識や関心は急速に高まってきました。
農産物への農薬など化学薬品の使用は、以下のように生産段階から工場出荷までほとんどの行程でなされている。
①農場の土壌に使う化学肥料
②種子の科学的処理
③生育段階での除草剤、消毒液
④納屋の中で収穫物に雲霧、混入させる化学薬品
⑤製粉工場で加えられる薬剤
また、輸出する際の貨物船・穀物船などの船倉で使われるカビや害虫対策に使われる化学薬品

「化学肥料は作物の再生産力を失わせ、種子はその能力を失い品種は弱体化し種は滅亡する。」　　　　　　　　　　※イギリスのアルバートハワード卿の「有機園芸」から

世界の環境問題への取り組み

1.国連人間環境会議（ストックホルム会議）の開催
1972年（昭和47年）スウェーデンのストックホルムで「かけがえのない地球」をスローガンに国連人間環境会議（ストックホルム会議）が開催され、先進工業国においては経済成長から環境保全への転換が、開発途上国においては開発の推進と援助の増強が重要であるとされました。地球環境問題が認識され始めた黎明期です。
2.「国連環境開発会議」（地球サミット）の開催
1992年（平成４年）、ブラジルのリオデジャネイロで「国連環境開発会議」（地球サミット）が開催さ、世界各国から100以上の首脳を含む約180か国の代表、国際機関、企業、NGOなど、２万人以上が参加しました。「環境と開発に関するリオ宣言」、持続可能な開発のための具体的行動計画である「アジェンダ21」に加え、「森林原則声明」が採択されるとともに、気候変動枠組条約及び生物多様性条約の署名が開始され、持続可能な開発を進めることが人類の安全で繁栄する未来への道であることが確認されました。
この地球サミットを契機として、環境に関する意識が世界的に高まり、多くの環境条約・議定書等が成立し、世界各国や国際機関等による取組が進展しました。また、地球環境に関する観測データの蓄積とそのメカニズムの解明、環境保全型企業活動の進展等もサミット後に急速に進展しました。　

日本の環境問題への取り組み

1.高度経済成長期の産業型公害への対応（第I期：昭和30年代中頃～昭和47年）
経済復興を優先した昭和30年～昭和40年代の高度成長期において、石油需要が石炭需要を上回り、エネルギーの総供給量も約２倍に増加するなどエネルギー消費量が急増しました。汚染物質の排出量も経済成長にあわせて増加しました。
いわゆる四大公害病（水俣病、新潟水俣病、イタイイタイ病、四日市ぜんそく）が発生したのはこの時期です。昭和40年代に入ると高度成長と地域開発の進展に伴い、河川、海域等の公共用水域の水質汚濁が顕著になり、例えば、瀬戸内海の赤潮の発生件数が年間40件を超え、5年後の昭和45年には瀬戸内海のほぼ全域で発生、大量の漁業被害がでました。これに対し、行政・企業の問題解決への対応は迅速性に欠け、多数の被害者の発生と長期的苦痛を強いるものとなりました。

環境問題、食の安全に関する本の紹介